[A study of mental health in community-dwelling older persons].

野村町地域在住の高齢者を対象として, 65～74歳 (高齢前期), 75～84歳 (高齢後期), 85歳～(超高齢期) の3群に分け, 精神的健康度との関係について日常生活機能と情報関連機能, 社会生活状況, 家族関係, 経済状態, 地域行事への参加, 運動や仕事への従事, そして社会的支援を取り上げ検討した. 精神的健康度は精神的健康調査票日本語版12項目 (以下GHQ-12) を採用した. 野村町在住の3,432人のうち地域に在住する2,799人 (81.5%) より回答を得た. 回答不備のために除外された残り1,298人 (46.4%), 男性586人, 女性712人が分析可能であった. 多く背景因子で年齢層間に差異を認め, GHQ-12の「集中できない」,「生きがいを感じない」,「物事を決定できない」,「問題を解決できない」,「生活が楽しくない」,「問題に積極的に取り組めない」,「自信を失うことがある」,「役立たずと考えたことがある」といった項目では年齢層が高いほど肯定頻度が高かった (各々p<0.01). GHQ-12の合計点数4点以上を不良な精神的健康度とすると, その頻度は高年齢層ほど増加し (p<0.001), 背景因子との関連をみたロジスティック回帰分析では, 高齢前期では低い情報関連機能 (p<0.001), 同居者の不在 (p=0.038), 配偶者の存在 (p=0.023), 不良な経済状況 (p=0.027), 不良な家族関係 (p=0.002), 仕事や運動への不参加 (p=0.003), 少ない情緒的支援 (p=0.023) が, 高齢後期では低いADL (p=0.002), 低い情報関連機能 (p=0.016), 少ない情緒的支援 (p<0.001) が, 超高齢期では低いADL (p=0.003), 不良な経済状況 (p=0.041) が関連を認めた. 地域在住高齢者における精神的健康の向上のためには, 今回明らかにされた背景の違いに配慮し対策を計ることが必要である.