Smoking status and attitude to tobacco control policy among periodontists of the Japanese Society of Periodontology

日本歯周病学会専門医の喫煙状況および喫煙に関する認識を把握するために郵送法による質問票調査を行なった。対象は816名中435名(回収率は53.3%)で, 40歳\u0000301c50歳代が多く70.3%を占めた。内訳は, 大学教員27.8%, 附属病院勤務6.4%, 開業医61.6%, その他3%であった。喫煙歴は, 喫煙者64名(14.7%), 前喫煙者140名(32.2%), 非喫煙者225名(51.7%)であった。患者の喫煙は56.8%が歯周疾患を持っているので吸うべきではないとした。歯科でもニコチン依存管理料が適用されるべきという意見が81.7%だった。歯科では口腔内の変化により禁煙指導を行いやすいと思うに76.8%が同意した。歯周病専門医の資格要件を非喫煙者とすることは71.2%が賛意を示した。患者の喫煙状況は60.3%がほぼ全員について把握していた。重症歯周病患者に喫煙者が多いと感じている者は77.6%, 喫煙する患者は治療に対する反応が悪いと感じている者は89.6%であった。禁煙支援は必要な場合に行っている者が54.7%, 行おうと思っているがまだ行っていない者が22.7%であった。行わない理由は時間がない, 患者がこばむ, 保険点数にならない, 方法がわからないの順に多かった。以上より歯周病と喫煙の関係についてのエビデンスの構築により歯科での効果的な禁煙支援に結びつく可能性が示唆され, 保険導入により禁煙支援を行う歯科医師が増加すると考えられた。日本歯周病学会会誌(日歯周誌)51(4) : 334-345, 2009