Prospective Study of Factors Related to Continuation of Home Life among the Elderly with Low Level Care Needs

［目的］軽度要介護高齢者が，居宅生活を中・長期的に継続するための要因を検討する。［対象］2002年8月に某通所リハビリテーション施設を利用し，要支援または要介護1と認定された高齢者39名（平均82.6±5.4歳）である。［方法］2002年8月に行った身体・認知・心理機能検査および社会参加状況について，5年後の居宅生活継続の有無別に比較した。［結果］居宅生活継続可能群（16名）と不可能群（23名）との間に身体機能や認知機能に有意差は認められなかった。しかし，主観的健康感と社会参加の有無には有意差が認められ，継続群は不可能群より自分の健康状態を良好だと自覚し，老人会や趣味活動などの社会参加を行っていたことが明らかとなった。［結語］軽度要介護高齢者が居宅生活を継続するためには，身体的健康状態の維持を図るとともに，精神的健康を維持することの重要性が示唆された。