Kazuhiro Nakano

Niigata University

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Takemi Machida

Ibaraki University

Takeshi Hiraishi

Hidaka Hospital

Sadafumi Saitou

Niigata University

Takayuki Yokoyama

Nippon Steel (Japan)

Hajime Araki

Japanese Red Cross Nagoya Daiichi Hospital

Tomokazu Hamada

Niigata University

Toshinori Fukuyama

Niigata University

Yasuo Ohtsuka

Niigata University

Cooperative Institutions

Niigata University

Ibaraki University

Nippon Steel (Japan)

Kyushu Institute of Technology

Nagoya Institute of Technology

Meiji University

California Polytechnic State University

Kogakuin University

Aoyama Gakuin University

Tokyo Institute of Technology

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Research Field

Estimation of Shading of Ground Surface Used Wheat and Barley Leaves by Image Processing

Agricultural Information Research (2003)

Kazuhiro Nakano Hajime Araki Toshinori Fukuyama Tomokazu Hamada

ムギ類のリビングマルチによる雑草抑制の可能性を調査した．コムギとオオムギの茎葉による地表面での遮光率と被覆率を測定した．リビングマルチとして販売されている緑肥用コムギ（マルチムギ）の7月播種では，播種密度3.2kg/10a以上で播種当初から分げつ数と草丈が大きくなり，遮光率も50%以上の高い値を示した．播種密度3.2kg/10aで5月に播種されたオオムギの分げつ数と草丈は品種間で大きく異なった．マルチムギの遮光率が播種後28日で37.5%であったのに対し，オオムギではそれより大きい品種が多数存在し，特にK027は遮光率74.2%を示した．供試したムギ類をビデオ撮影し，それを画像処理することで地表面被覆率を算出した．マルチムギの地表面被覆率が34.5%であったのに対し，オオムギのそれは25～60%と品種により大きく異なった．地表面被覆率は，分げつ数，草丈，地上部乾物重の地上部生長量を示す形質との間で相関が認められた．遮光率は地表面被覆率との間に高い相関関係(r=0.833)があるものの，地上部乾物重との相関は認められなかった．本研究によりK001, K069およびK027がリビングマルチの資材として有望であると考えられた．

Shading

10.3173/air.12.105

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Development of Decision Support Systems for Environmental Conservation Farming

Agricultural Information Research (2005)

Sadafumi Saitou Kazuhiro Nakano Takayuki Yokoyama

線形計画法により農業粗所得が最大となる最適作付け面積を計画立案するシステムを開発した．本システムと「営農技術体系評価・計画システム(FAPS)」に複合経営農家のデータを入力し，それらの出力結果を比較した．本システムはFAPSの計画立案結果と同様の結果が得られることがわかった．さらに，新潟県における水田作および畑作の複合経営農家モデルを作成し，環境保全型農業での検討項目となるCO2排出量を算出した．水稲については慣行栽培と有機栽培の2種類の作付け計画立案を行った．農業粗所得，労働時間，CO2排出量の関係を検討した．その結果，水稲有機栽培では除草作業で農薬を使用しないため，慣行栽培よりも長期継続的に多くの労働時間を要することが示された．水稲有機栽培においては慣行栽培より小さい作付け面積で農業粗所得は多くなること，水稲有機栽培と畑作の複合経営における農業粗所得の合計は水稲慣行栽培の複合経営よりも約446千円少なくなることがわかった．また，水田作における単位面積あたりの積算CO2排出量は，有機栽培，慣行栽培ともにほぼ同程度であることがわかった．本システムは，圃場内でのCO2排出量を評価し，一方で農業粗所得を高く維持するための栽培体系や作付け面積を検討できる環境保全型営農意思決定支援システムであることが示された．

10.3173/air.14.25

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Studies on the Construction of Local Agricultural Information Network Systems (2)

Agricultural Information Research (2001)

Takeshi Hiraishi Kazuhiro Nakano Takemi Machida

これまでの地域農業情報システムの情報提供内容は，主に気象・市況・栽培技術関連などの情報をFAXやインターネットなどにより検索・閲覧し，農業者が引き出す一方向通信の形態がほとんどであった．しかし，本来インターネットが持つ双方向で様々な資源を共有できるメリットを生かした新しい情報システムを構築することが，地域情報システム構築において重要である．本研究では，インターネットを利用した簿記システムにより，農業者と農業団体双方からの提供情報，既存のソフトウエア資源や地域内に存在するデータ資源，また簿記記帳代行者や簿記指導員などの人的資源などを共有し，それらを効果的に組み合わせ、データの一元化によって地域内のすべての農業者が一つのシステムで経営管理を行うことができる資源共有型のWeb農業簿記システムを構築した。このシステムでは，情報提供を主体としてきた従来の利用形態のみでなく，ソフトウエア自体を提供することにより双方向性を重視し，データ統合と資源共有による高度地域情報サービスの可能性を示した．

10.3173/air.10.25

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Studies on the Construction of Local Agricultural Information Network Systems (1)

Agricultural Information Research (2000)

Takeshi Hiraishi Kazuhiro Nakano Yasuo Ohtsuka Takemi Machida

情報通信技術の進歩に伴い，農業においてもパソコン通信やファクシミリ通信，CATV等による情報システムの整備が進展してきた．しかし，それらの情報システムは，地域の特性や特産物などを考慮した形態となっているかは疑問視されている．本研究では，1998年までに情報メディアが設置された267市町村の事例について，地域特性などの統計データを主成分分析により解析し，実施地域の偏りや経済的，社会的，地理的な要因による類型化を試みた．その結果，以下のことが明らかになった。(1)地理的条件に関しては，明確な傾向は見られないがCATVのようなメディアは経済的に豊かな都市部に多い．(2)農産物条件については，園芸や畜産のような気象や市況に影響される農畜産物を生産している地域で情報化が行われている．(3)社会的条件では，国の施策と反して情報化実施に影響していない．(4)経済的条件では，予算と手間のかかるCATVとパソコン通信は活性化した都市において導入されており，経済的要因が情報化実施と情報メディア選択に大きく影響している．

10.3173/air.9.77

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